業務効率化と従業員のヘルスケアを両立する健康管理システム「Carely」とは？【株式会社iCARE様】

今回HR Techガイドでインタビューをさせていただいたのは、働くひとの健康課題を解決する「Carely」を運営している株式会社iCARE様です。

企業における健康管理業務の効率化はもちろん、従業員の健康をつくることにも重点を置いたサービスで、すでに470社以上に導入され、継続利用率は99.4%を誇っています。

健康管理業務にお悩みの人事労務担当の方や保健師の方に、ぜひチェックしていただきたいインタビューです。

「Carely」の公式サイトはこちら⇒

株式会社iCARE様へのインタビュー内容を紹介します

それでは早速、「株式会社iCARE様」へのインタビュー内容を紹介していきましょう。

Q1.「今回はインタビューのお時間をいただきありがとうございます。まず、Carelyの概要について、簡単に教えていただけますでしょうか？」

企業に眠る健康データを活用して、アナログ業務のDX、ハイリスク者のケア、健康経営やウェルビーイングを推進する健康管理システムです。

HRTechとヘルスケアをかけ合わせたSaaSとして、業務効率化のための管理システム用途だけでなく、保健師やカウンセラーといった健康管理の専門家が働きがいのある組織創りを支援するプラットフォームとして導入が広がっています。

Q2.「次にCarelyをスタートしたきっかけ・経緯を教えていただけますか？」

私（代表取締役CEO 山田洋太）がiCAREを創業する前は、医師として沖縄での離島医療や病院経営に参画していました。

そうした医療の現場にいる中で、病院は病気を治すためには大切な場所だが、病気を予防したり健康を維持する機能がないことに気付きました。

では誰が、どこで、健康を創ればいいのか…という問題意識から弊社iCAREが生まれました。

そして、働くことによって健康を害してしまう現実を解消するためにスタートしたのがCarelyです。

実は、Carelyの前身のプロダクトがありまして、プロダクト開発やマーケティング戦略の転換を経て、今の形のCarelyがスタートしました。

Q3.「ここからは具体的な質問に入っていきたいと思います。競合サービスと比較した際の、Carelyの強み・優位性を教えてください。」

法人向けにヘルスケアサービスを提供しているサービスは市場に複数ありますが、その中で従業員の3つの健康をひとつのサービスで創ることができるのはCarelyだけです。

3つの健康とは、身体的な健康・精神的な健康・社会的な健康ですね。

今、テレワークの急拡大によってメンタルヘルス不調が大きな経営課題にも挙がってきました。

では、働くひとのメンタルヘルスをチェックするために、精神的な健康だけに着目すれば解決できるか？と言えば、そんなことはありません。

メンタル不調の結果としてすでに身体的な健康障害がでているかもしれませんし、ストレスの要因はその人の仕事内容かもしれません、あるいはプライベートで困っていることがあるかもしれない。

ひとりの従業員の健康を正しく把握するには、フィジカルもメンタルも仕事も見る必要があります。

これは従業員の健康だけでなく、組織の状態把握でも同じことが言えます。

こうした3つの健康を1つのサービスで見えるからこそ、Carelyでは働くひとの健康を創ることができるのです。

Q4.「長時間労働の記録をシステムで管理できるとありますが、従業員の勤怠管理や残業時間などの労務管理も同時に行えるということでしょうか？」

いわゆる勤怠管理システムによる労働時間と、健康管理システムによる労働時間ではその管理目的も計測方法も異なります。

勤怠管理では給与計算等で利用する所定労働時間が基準になっていることが一般的です。一方で、健康管理では法定労働時間を基準にして超過した労働時間を計測する必要があります。

36協定や産業医面談の基準は、健康管理を目的とした労働時間になります。

実は、この２つの労働時間の違いが人事労務担当者の大きな負担にもなっています。

勤怠管理システムを導入していたとしても、従業員ごとの労働時間をエクセルに書き出して再計算をする…といった毎月の手間が解消されていない企業もあります。

ですので、Carelyでは勤怠管理システムとのAPI連携やCSV連携によって、長時間労働対応にかかる業務効率化を実現しています。

Q5.「有給取得日数や残業時間の制限など、法改正によって健康管理に関する労務管理や法令遵守は厳しくなっています。このような法令対応もシステムで行えますか？」

健康管理に関する法律の改正は毎年のように発生する中で、Carelyでは法令対応によるシステムのアップデートはすべて無料でご提供しています。

オンプレミスではなく、クラウド型のシステムとして開発・提供している強みのひとつですね。

HRTechとしては当たり前のように思えますが、従来型の健康管理システムでは法令対応であってもアップデートは有償対応が一般的でした。

システムでは対応しづらい法令対応には、有償オプションとして専門家によるコンサルティングや研修を提供しています。

たとえば、2019年のパワハラ防止法により外部相談窓口の設置が義務化されました。

Carelyでは、従業員が保健師やカウンセラーに相談できるオンライン窓口があるため、ハラスメントの外部相談窓口としても利用できます。

Q6.「人事勤労担当にとっても産業医面談はかなり手間がかかります。産業医面談に関するデータや記録はシステム上でやり取りできますでしょうか？」

産業医面談において人事担当の手間がかかる作業は２つあります。

ひとつは産業医面談の対象者を漏れなく把握すること、もうひとつは産業医面談の準備として健康情報をかき集めることです。

Carelyではどちらの作業負担もほぼゼロにできますし、産業医面談の記録も個人情報に配慮して保管・共有されます。

なぜ産業医面談では手間のかかる作業が発生しているかというと、従業員の健康情報がバラバラにアナログな方法で保管されているからです。

健康診断は紙のままファイリングして、ストレスチェックは専用サービスにあり、労働時間は勤怠管理システム、過去の面談記録はワードファイルで…といった具合になっています。

こんな状態では、産業医面談の対象者を探すことも一苦労ですし、いざ産業医に従業員の健康情報を共有しようにも時間がかかります。

10分間の産業医面談のために、20分間の作業が発生してしまう現場もあります。

Carelyの中にはすべての健康情報がデジタル管理されているので、面談候補者は自動的に抽出され、産業医面談に必要な健康情報にはワンクリックでアクセスできます。

Q7.「従業員のメンタルヘルスの問題は深刻ですが、例えば残業時間が多い人は問題が起きる前にアラートが出るなど、予防という点でも機能はありますか？」

メンタルヘルス対策には3つの予防が重要であり、Carelyはすべてに対応しています。

3つの予防とは、メンタル不調に陥る根本原因を解消する一次予防、ハイリスク者を早期発見しケアする二次予防、すでに休職に至ってしまった方の復職支援や再発防止をする三次予防です。

残業時間が多い場合にアラートが出るというのは二次予防にあたりますし、Carelyがもっとも得意としている健康管理がハイリスク者の早期発見・よ二次予防なのです。

残業時間による長時間労働者だけでなく、ストレスチェックによる高ストレス者や健康診断による有所見者から、ハイリスク者を自動抽出し、リスクが高い順に面談候補者としてピックアップします。

特にメンタルヘルスに関しては、隠れ高ストレス者の存在を注視しています。

ストレスチェックを受検するだけでは、高ストレス者がいたとしても本人が産業医面談を希望しなければ企業側はその従業員にアプローチできません。

こうした隠れ高ストレス者に対しても、Carelyならば保健師によるフォローアップを受けることが可能です。

Q8.「すでに470社導入実績があり、第5回HRテクノロジー大賞健康経営賞も受賞されています。具体的にどのようなニーズにマッチしていると感じますか？中でも好評の機能があれば教えてください。」

健康管理の担当者である人事部や保健師の方のもっとも強いニーズは、業務効率化です。

予防措置や健康経営の推進は確かに重要なニーズではありますが、現場ではアナログ管理による作業の煩雑さや複雑さに振り回されていて、本来するべき業務に時間をさけていないことが現実です。

まずは健康情報をデジタル管理することで業務効率化をすすめること。

次にハイリスク者への予防措置をとり、健康経営やウェルビーイングを推進する体制づくりができるので中長期的な健康管理ができる、という点を各種アワードでは評価されています。

導入中の企業様から好評なポイントは「使いやすさ」です。

健康管理の実務担当者にとっては、説明書がなくても扱いやすい画面設計と導入支援を気に入っていただいておりますし、管理職・経営者の方にとっては組織全体の健康状態や分析レポートにアクセスしやすい点を評価いただいています。

Q9.「株式会社iCAREとしての、将来的なビジョン・ゴールがあれば教えてください。」

私たちiCAREは「働くひとの健康を世界中に創る」をパーパス（存在意義）に掲げています。

Carelyは企業・組織にアプローチすることで働くひとの健康を創っている、ひとつの手段です。

将来的にはCarelyに蓄積された健康ビッグデータを駆使して、働くひと一人ひとりにカスタマイズされた予防措置や健康増進サービスを提供するプラットフォームとして広めていきたいです。

日本の労働環境は急速に多様化しています。

高齢者・外国人・障害者雇用の拡大や複業による職場のかけもちなど、働くひとのあり方が多様になればなるほど人的アプローチだけでは健康を創ることはできません。

テクノロジーと専門家を掛け合わせることで、働くひと・組織・社会が健康になる好循環を実現していきます。

Q10. 最後にインタビュー記事の読者について、一言お願いします！

最後までお読みいただき、ありがとうございます！

企業の健康管理は短期的な取り組みだけでは改善しません。

中長期的な取組を続けるためには、人事担当者と経営者の足並みを揃えることが欠かせません。

本日のインタビューでは、Carelyを導入するしないに関わらず健康管理に重要な考え方をお伝えしましたので、足並みを揃える目印としてお使いいただければ幸いです。

株式会社iCAREの会社情報

最後に

今回は、「Carely」を提供している株式会社iCARE様のインタビュー記事を紹介しました。

代表の山田様の医師としての経験と視点が高度に生かされた、HRTechとヘルスケアを両立する「Carely」の魅力をお分かりいただけたでしょうか。

すでに大小さまざまな企業に導入されていますので、そのビッグデータを活用した取り組みも楽しみです。

今回の記事で興味を持たれた方は、ぜひ下記のリンクからCarelyの公式サイトをチェックしてみてください。

Carelyの公式サイトはこちら⇒

株式会社iCARE様、今回はお忙しい中インタビューをお受けいただき、ありがとうございました！